📊偏差値・学力
- 偏差値(参考値)
- 45
偏差値の出典:高校入試ドットネット(商業科(ビジネス科))(© 高校入試ドットネット)。同サイトの独自調査による参考値で、模試の種類により基準が異なります。受験判断は各模試の合否判定・学校説明会等でご確認ください。
出願の前に考えたいのは、学科の選び方です。この学校は商業科(ビジネス科)で、普通科の高校とは3年間の中身が違います。簿記や情報処理の授業が時間割の柱になり、コースが分かれるのは2年次から、進学コースとビジネスコースの二つです。偏差値は45(高校入試ドットネット・商業科)で、23区内で偏差値を確認できた238校の中では上位81%の位置。2026年度の実質倍率は一般1.00倍・推薦0.94倍で、定員割れの状態です。推薦入試もあるので、枠と条件は最新の要項で確かめてください。
🎓入試関連2区分・公式要項ベース
- 入試倍率(実質)
- 一般1.00倍 推薦0.94倍(2026)※定員割れ
- 推薦 募集割合
- 40%(2027年度)
- 推薦 選抜方法
- 調査書180・個人面接90・作文90(2027年度)
- 一般 選抜方法
- 学力検査700(5教科)・調査書300・ESAT-J20(2027年度)
- 推薦倍率(応募/合格)
- 1.00(2026年度)
- 一般倍率(実質)
- 1.00(2026年度)
- 主な併願校
- 公式に記載なし
入試基準(公式要項の実データ)
推薦(一般推薦・単願)
ビジネス科2027年度
- 単願/併願
- 単願(第一商業を第1志望とし、中学校長の推薦を受けた者が対象。1校1科に限り出願。合格で入学確約)
- 内申・調査書
- 調査書点は9教科の評定(45点満点)を180点満点に換算(観点別学習状況の評価は使わない)。素内申の最低基準は非公表
- 加点
- —(資格等による加点制度なし。自己PRカードは点数化せず、個人面接の資料として使う)
- 配点・実施詳細
- 推薦枠は募集人員の40%(2027年度は140人のうち56人)。配点=調査書180点+個人面接90点+作文90点(360点満点)。集団討論・実技検査・文化・スポーツ等特別推薦はなし
学力検査に基づく選抜(第一次募集)
ビジネス科2027年度
- 単願/併願
- 単願(都立の第一次募集は1校1科に限り出願。都立のため併願優遇なし)
- 内申・調査書
- 調査書点=学力検査5教科(国数英社理)の評定×1+実技4教科(音楽・美術・保健体育・技術・家庭)の評定×2(65点満点)を300点満点に換算。素内申の最低基準は非公表
- 加点
- 英語スピーキングテスト(ESAT-J YEAR 3)の結果を20点満点で加算(A20・B16・C12・D8・E4・F0)
- 配点・実施詳細
- 学力検査は5教科(国・数・英・社・理)の都立共通問題。学力検査:調査書=7:3。総合1020点満点=学力検査700点+調査書300点+ESAT-J 20点。面接・小論文・実技検査はなし。2027年度の募集人員は140人(推薦の56人を含む)
補足・要確認事項を表示
渋谷区の都立高校(商業に関する学科・ビジネス科)。東京都教育委員会の令和9年度募集人員の発表で、第一商業(全日制ビジネス科)は令和10年度(2028年度)の募集停止予定校とされており、2027年度の入学者が最後の募集になる予定。2027年度(令和9年度)入試の選抜方法と配点は2026年度と同じ。推薦は募集人員の40%で、調査書180点・個人面接90点・作文90点の360点満点。調査書は9教科の評定を使う(集団討論・文化・スポーツ等特別推薦はなし)。第一次募集は5教科の都立共通問題で、学力検査700点:調査書300点(7:3)に英語スピーキングテスト(ESAT-J)20点を加えた1020点満点。換算内申は実技4教科を2倍にした65点満点で、面接はない。2027年度の募集人員は140人で、うち推薦は56人。推薦の検査は2027年1月26日・27日(合格発表2月2日)、第一次募集の学力検査は2月21日(合格発表3月1日)。欠員が出て第二次募集を行う場合は、学力検査(国数英)600点・調査書400点(6:4)で選ぶ。都立のため併願優遇はない。合格に必要な素内申の基準は公表されていない。
「—」の項目は情報収集中です。数値は各校の公式要項で最終確認してください。
過去問は10月に本格開始、第一志望は3周が基本形。
📝編集部メモ目的は暗記ではなく、出題のクセと時間配分を体に入れること。都立は共通問題、自校作成校は別冊で対策します。志望校の骨格は11月末が実質の締切です。順番は「過去問はいつから何年分?」に。
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まずこれ都立高校 過去問(2027年度用)共通問題は全校同じ。10月の本格開始までに手元へ
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💰学費・奨学金
- 初年度納入金
- 公立(授業料は就学支援金で実質無償の場合あり)
- 特待・奨学金
- 公益財団法人一商奨学会による奨学金・海外語学研修支援事業あり(本校生徒対象。入試成績による特待生制度はなし)
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